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特別セミナーシリーズ 人的資本経営の最前線をスタートするにあたって

中川功一

“If we teach today as we taught yesterday,

we rob of our children of tomorrow. “

“昨日までと同じような教育をしたならば、

子どもたちの未来を奪うことになる。“

―ジョン・デューイ(哲学者,教育学者)

やさしいビジネススクールは、2023年5月より完全無料で、『特別セミナーシリーズ 人的資本経営の最前線』と銘打ちまして、産学官、国内の人事分野のキーマンの講演を毎月実施していくことといたしました。

 初回は、5月11日(木)20時より、同志社大学・太田肇先生による『「何もしない方が得」から「何かした方が得」な日本へ』です。無料の会員登録だけでご参加可能ですので、ぜひ、皆さん特設ページをチェックしてみてください。

さて、この「特別セミナーシリーズ 人的資本経営の最前線」をスタートするにあたって、私の心にあったのが、20世紀初頭、米国で活躍した哲学者で教育学者のジョン・デューイの言葉です。デューイは、子どもたちの教育の変革こそが、人と社会の未来を切り開くと考え、研究と実践のなかから新しい教育を作り上げていきました。

「人事のセミナーシリーズなのに、なぜ、子どもの教育の話?」

―とは、恐らく多くの人が思わなかったのではないでしょうか。人事分野に携わる人なら、多くの方が、これは「私に向けられた言葉だ」と、捉えてくださったのではないかと思います。

デューイたちが、米国の教育システムを作り変え、そして何より、変わり続けるというエンジンをこそ導入したことで、米国は20世紀の科学、技術、人材開発、そして産業競争力において優位を得られるようになりました。

いま、彼のこの言葉は、日本の人事にこそ当てはまるはずです。

日本の未来を担う人々とは、未来に希望を抱いて日々を過ごし、自分の使命感を理解し、時代に合致したスキルを磨き、成長の機会を活かす人々。

そんな人材を育むには、未来に希望を持たせることができ、日々の仕事にやりがいを感じることができ、教育訓練の機会と、成長の機会が十分に与えられ、正しい福祉をも提供することが求められます。

1日のうちの、実に3分の1までが労働である以上、人と社会の未来を拓くのは、人事の仕事であるはずです。

日本をめぐる実情

いくつかのデータにあたりながら、日本の「働く」をめぐる現状を確認していきましょう。

大人が学ばない国、日本

出典:経済産業省 「未来人材ビジョン」

こちらは、経済産業省「未来人材ビジョン」(2022)で発表された、日本の労働者が、社外学習・自己啓発を行っているかどうかの割合です。実に46%、およそ2人に1人までが、日本では自発的な学びを行っていません。ご覧の通り、アジア14の国・地域で行われた調査において、日本は圧倒的な数値での最下位となっています。

こうしたデータを見せたときに、よく頂戴する反論は「日本の教育はOJTが中心だから」というものです。この点については、きちんとデータを見ておく必要があるでしょう。

日本のOJT-は、もう古い

こちらは、厚生労働省「労働白書」(2012)で発表された、OJTをめぐる国際比較のデータです。

出典:厚生労働省「労働白書 2012」
https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/roudou/18/backdata/2-1-10.html

2012年時点で、日本のOJT割合は既にOECD平均より低く、女性になるとその平均からの乖離はさらに低くなります。
2023年現在においても、この状況が改善したと考えることは難しいでしょう。

日本人は、現状に満足しておらず、未来に希望も持てていない

人々が生きていくにおいて、未来に希望を持ちにくくなっていることも課題です。

内閣府:「子ども・若者白書」平成26年度 データは13歳~29歳のもの
https://www8.cao.go.jp/youth/whitepaper/h26honpen/tokushu_02.html

こちらは内閣府「子ども・若者白書」(2014)による16⁻29歳までの人々の意識を調べたものですが、諸外国に比べ自分自身への満足度が、これも他国と比べて群を抜けて低く、同様に将来への希望も群を抜けて低い結果となっています。 

普通に生きることも難しい日本の収入状態

最後に、平均年収も見てみましょう。

出典:年収ラボhttps://nensyu-labo.com/heikin_nenrei.htm
元データは国税庁(2014)民間給与実態統計調査

こちらは、「年収ラボ」に掲載されている、国税庁調べによる賃金労働者の年収分布です。
経営者・自営業者は含まれないことに注意は必要ですが、私たちはここからも様々な問題を読み取ることができます。女性であり、自然なライフコースをたどっているに過ぎないのに、年齢が上がるほどに微減していく給与。一方、男性はというと、年齢が上がるというだけで急速に年収が上がっていきます。いまの50代男性は平均600万円以上の給与をもらっている一方で、20代の男女は300万円程しかもらえていないことになるのです。
かつ、50代の婚姻率は90%近く、また共働きになっています。50代世帯は世帯年収が850万円程度になる一方で、単身20代女性は多くの方が300万円を切るような世帯年収で暮らします。
自然なライフコースをたどっているだけで、今の若年層、特に女性は非常に厳しい生活をしていることになるのです。

これらの問題を踏まえて

こうした問題の多くは、私たちの「働き方」に依存しているのだとすれば。

すなわち、問題の多くが平成(ときには昭和)から維持されてきてしまった人事の形にあるのだとすれば。

私は、今すぐにでも、日本企業の人事制度は見直されなければならないと考えています。

草の根から、変革の機運を作っていきたい。

そんな中で、私たちにできることは何か。

なるべく正しい学術知と、実態理解をもって、向かうべき方向を議論していくこと。

草の根から、変わってゆく機運をこそ、作ってゆくこと。

知識と意識をアップデートしながら、連帯して、変革をめざす。

かくして、この「特別セミナーシリーズ 人的資本経営の最前線」を、発足することとしたのです。

これから、月に1回、注目の研究者・実務家を招いて、人事のあるべき形を様々な側面から検討していきたいと思います。また、週に1回、最新の人事の研究・実務におけるキーワードについて、解説をしていくブログも展開させて頂きたいと思います。

私たちが知っているべき、考えなければいけない、人事のトレンドは実に多岐にわたります。

ジョブ・クラフティング、1on1、タレントマネジメント、コーチング、戦略人事、人事改革、採用学、ウェルビーイング、組織開発、ファシリテーション、健康経営、HRTech、DX人材、越境学習、リテンション、賃上げ、レジリエンス、キャリアデザイン、ワークショップ、ダイバーシティ、クリエイティビティ、CHRO、人事評価、副業・兼業、社会人教育…

そのうちの、なるべく多くを取り扱っていきたいと思いますので、ぜひ、これから一緒に道を進んでいただけましたらと思います。

著者・監修者

本気のMBA短期集中講座

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