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藤本 真(独立行政法人労働政策研究・研修機構)

所属・職種

藤本 真 (ふじもと まこと)

所属:独立行政法人労働政策研究・研修機構 JILPT
職種:主任研究員

講師プロフィール

1972年広島県呉市生まれ。私立愛光中学校、愛光高等学校、東京大学文学部を経て、東京大学大学院人文社会系研究科博士課程を単位取得。
退学後、2004年から労働政策研究・研修機構に勤務。産業社会学、人的資源管理論専攻。

目次

講義の案内

人的資本経営の最前線

人が組織をつくる。そして、人が社会をつくる。
人事から、日本の未来を変えていく。
人的資本の今がわかる完全無料の特別セミナーシリーズです。毎月1回、いま注目の人事研究者・実践者を招いての研究会を実施します。
明日に生きる最新の学説や人事管理・育成の実践手法を学びましょう! なお、研究会では、同じだけの比重を質疑の時間とし「考える・理解を深める・アウトプットする」時間を取りたいと思います。

専門分野及び関連分野

産業社会学、人的資源管理論

経歴

2004年~ 独立行政法人労働政策研究・研修機構

近年の論文

全ての論文

「「キャリア自律」はどんな企業で進められるのか─経営活動・人事労務管理と「キャリア自律」の関係」(PDF:706KB), 日本労働研究雑誌No.691,2018.

“Analysis of the Support System for Job Seekers: Relation of Training Implementation Agencies’ Activities and Trainees’Job Seeking Success” ,Japan Labor Review vol.13-1,2016.

「民間教育訓練プロバイダーにおける教育訓練サービスの改善活動―サービス改善に向けた活動を規定する要因」, 日本労働研究雑誌No.619,2012.

「60歳以降の勤続をめぐる実態―企業による継続雇用の取組みと高齢労働者の意識・行動」, 日本労働研究雑誌No.616,2011.

“Human Resources Development at Companies in the Service Industry” ,Japan Labor Review vol.8-1,2011.

「企業買収に向けた動きと労働組合」,毛塚勝利・連合総合生活開発研究所編『企業組織再編における労働者保護―企業買収・企業グループ再編と労使関係システム―』,中央経済社,2010.

「ものづくり現場における技能者育成方法の変化―「OJT中心・Off-JT補完型」から「OJT・Off-JT併用型」へ」(大木栄一氏との共著), 日本労働研究雑誌No.595,2010.

「事業再生過程における労働組合の役割」, 日本労働研究雑誌No.591,2009.

“Employment of Older People after the Amendment of the Act Concerning Stabilization of Employment of Older Persons: Current State of Affairs and Challenges” ,Japan Labor Review vol.5-2,2008.

“Human Resource Management of Japanese Corporate with regard to Conversion to Standard Employment from Non-Standard Employment”,Changes in Corporate Human Resource Management and The Effects on Polarization of Labor Markets in Japan, chapter 7,ESRI International Collaboration Projects 2006, 2007.

「事業再生過程における人事労務管理と雇用・労働条件の変化―事例調査をもとに」,日本労働研究雑誌No.548,2006.

“Business Strategy and Human Resource Management at Contract Companies in the Manufacturing Sector”(木村琢磨氏との共著), Japan Labor Review vol.2-2,2005.

「製造分野における請負企業の事業戦略と人事管理の課題」(佐藤博樹氏、佐野嘉秀氏、木村琢磨氏との共著),日本労働研究雑誌No.526,2004.

「競争力基盤の模索と人的資源―日本の金型産業における現況」,水野順子編『アジアの金型・工作機械産業』,アジア経済研究所,2003.

参考

藤本先生のプロフィールサイト

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