太田肇（同志社大学）

所属・職種

太田肇（おおたはじめ）

所属：同志社大学　政策学部
職種：教授

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講師プロフィール

同志社大学政策学部教授。(同　大学院総合政策科学研究科教授)、経済学博士。
京都大学経済学博士、神戸大学経営学修士。

講義の案内

人的資本経営の最前線

人が組織をつくる。そして、人が社会をつくる。
人事から、日本の未来を変えていく。
人的資本の今がわかる完全無料の特別セミナーシリーズです。毎月1回、いま注目の人事研究者・実践者を招いての研究会を実施します。
明日に生きる最新の学説や人事管理・育成の実践手法を学びましょう！　なお、研究会では、同じだけの比重を質疑の時間とし「考える・理解を深める・アウトプットする」時間を取りたいと思います。

専門分野及び関連分野

個人を生かす組織・社会づくり、インフラ型組織、分化、モチベーション、公務員の人事管理、企業不祥事、プロフェッショナル、承認欲求、ワークスタイル、成果主義、個人尊重

経歴

同志社大学政策学部教授
 同教授
 滋賀大学経済学部助教授
 同助教授
 三重大学人文学部専任講師

主な出版物（著書・訳書・監修書など）

全ての出版物

橘玲氏推薦！　貧しいニッポン、働かないおじさん、無気力な若者、進まない女性活躍……。実態とは裏腹に、「失敗を恐れないチャレンジ」「イノベーション」といった威勢のいいスローガンが虚しく響く。なぜ、ここまでに理想と現実がかけ離れてしまっているのか？　乖離の理由は、多くの日本人が消極的利己主義――すなわち自己利益と保身のために、現状を変えないほうが得だという意識を潜在的に持っているためだ。多くの日本人は、その事実に気づいている。しかし、あえて口にはしなかった日本人の胸裏に隠されたタブーを、本書は大規模アンケート調査により浮き彫りにする。そして、その背景にある「全体主義のパラドックス」についての打開策を提示する。日本の組織が積極的に挑戦する空気を生むために、必要なこととは？

「承認欲求」の呪縛

太田肇 (著)

SNSで「いいね！」をもらうことに全身全霊を傾けてしまう人がいる。職場で表彰されたために「もっとがんばらねば」と力んでしまい、心身を蝕（むしば）む人がいる。エリートであるがゆえにプレッシャーを感じて、身を滅ぼした人もいる……すべての原因は「承認欲求」の呪縛だった。誰しもがもつ欲求の本質を深く探り、上手にコントロールする画期的な方法を示す。人間関係の向上や組織での成果アップに変換するヒントが詰まった一冊。

日本人の承認欲求―テレワークがさらした深層―

太田肇 (著)

上司に、部下に、同僚に「認められたい」――。その気持ちが、あなたを追い詰める原因だった。
ムダな出社を命じられる、在宅勤務なのに疲れる、新人が職場に馴染まない。コロナの感染拡大が落ち着くと、多くの企業は瞬く間に出社へと切り替えた。日本でリモート改革が進まない原因は、閉ざされた組織に巣くう特異な「承認欲求」にある。誰もが持つ認められたい気持ちをコントロールし、満たされるにはどうすればいいのか――組織研究の第一人者が、日本的「見せびらかし」文化の挫折と希望を解き明かす。

同調圧力の正体

太田肇 (著)

和の精神が呪縛に変わるとき、それは同調圧力となる。なぜ、日本の美徳は、見えない暴力へと変わるのか？　私たちはその理由を明らかにしないまま、異端を許さない不寛容さに、漠然とした「生きづらさ」を感じてきた。「空気」という曖昧な表現で蓋をしてきたからだ。コロナ禍を契機に同調圧力が注目される今こそ、その正体に迫るチャンスではないだろうか？　本書では、同調圧力が発生する背景、メカニズムを読み解きながら、同調圧力の「功」と「罪」の歴史を振り返る。また、こうした歴史が令和の世にどんな現象を引き起こしているのか、SNSの出現で新たに登場した「大衆型同調圧力」という概念を使いながら分析する。学校のイジメ、職場のパワハラ、企業の不祥事、SNSの誹謗中傷、暴走する正義――。すべては一本の線でつながっている！　こうした諸問題を引き起こす同調圧力を防ぐ仕組みや対処法とは一体何か？　息苦しい日々に光明が差す、「希望の1冊」だ。

表彰制度―会社を変える最強のモチベーション戦略

太田肇 (著)

社長賞、月間ＶＩＰ、○○○賞……など「表彰制度」について取り上げた初めての経営書。
成果主義などに比べて軽く見られてきた「表彰制度」であるが、意外にモラールアップにつながっていることが多い。最近の研究では、金銭的欲求よりも承認欲求が人々を強く動機づけるとされ、この承認欲求を刺激するのに何よりも「表彰」が大きな力を発揮する。
本書では、こうした表彰制度をうまく取り入れている成功事例を多数紹介。表彰制度をモチベーションスキルとして戦略的に経営に活かしていくための方法を解説する。
給与・賞与に比べ、コストがほとんどかからず効果が絶大であるという利点からも、これからの経営者・人事関係者などにとって必読の内容となっている。